芝本ソリューション
3月 30

ドローンを使えば、コンクリート工事のリスクが減少する

WEST Buildersはドローンで空撮データを収集し、現場の検査プロセスを改善することで、コンクリートスラブの打設作業におけるリスクを減少させた。

 2017年3月30日

Hugh McFall (3DR)

世界中の建設会社がドローンを現場作業に取り入れ、工事現場の特有の問題を解決しようとしている。それと同時に、時間とコストの節約も行おうとしている。例えばベイエリアの建設会社、West Buildersも3DRと提携し、The Aquaticの建設現場でドローンを使用している。The Aquaticとはカリフォルニア州バークレーにある4階建ての複合施設だ。

ドローン導入で得られるもの:調査の高速化、記録作業の効率化

現在の検査プロセス

請負業者は通常、コンクリート打設作業の前に現場の検査を行う。打設に入るのは、現場を歩き、観察し、必要な変更を施して、最終的なレイアウトと配置を確認してからだ。彼らはまた、市の検査員や特別な検査員を現場に入れ、鉄筋や埋設物の最終的な確認も行う。正確な空撮データと記録書類は検査プロセスのスピードを上げ、現場で行き違いが生じるのを防ぐことができる。

PC鋼材の敷設前にコンクリートをスキャンする

コンクリートスラブの打設を行う前、請負業者はコンクリートに応力を加えるために必要な鉄筋、仕切り、PC鋼材の敷込みを行う。コンクリート打設についてあまり知らない人に説明すると、PC鋼材を使えば打設に使うコンクリートスラブを薄くでき、鉄筋間の距離を広げることができるため、現場では重宝されている。PC鋼材は現代のコンクリート建築に不可欠なもので、フレキシビリティの確保とコスト削減の効果が期待できる。

ドローンを使った空撮画像

しかしながら、PC鋼材の敷設はコンクリートの打設が終わってから影響が出るものなので、それが切断された場合は大きな損害となる。請負業者は場合によってはコンクリートにドリルで穴を空けたり、くり抜いたり、ヒビを入れたりしなければならないこともある。たいていの場合、打設を行う時にずれてしまう枠の位置を調整するためにそれを行うことになる。この作業を行うには費用と時間がかかるし、さらにPC鋼材を切断してしまう危険性もある。PC鋼材を切断してしまった場合、構造物に大きな問題が生じたり、安全上のリスクや作業の遅延につながってしまうことがある。

これを避け、スラブ内のPC鋼材の位置を特定するためにコンクリートスキャン担当者を雇う企業もあるが、このような修正作業は多くの時間がかかる。コンクリートのスキャン作業を開始するまでには通常7日から14日かかり、さらにスキャンを終えるには丸1日かかってしまうのだ。

ソリューション

1. 3DRのSite Scanを使って、打設前の検査を行う。

打設前に行われたPC鋼材の空撮検査

West Buildersのチームはドローンとソフトウェアを使って、空撮データと画像を収集することで、この検査ワークフローを効率化できることに気がついた。さらにこのデータは他の検査員やステークスホルダーと共有することもできる。これによって、彼らは現場の俯瞰図を簡単に手に入れられるようになり、手違いをなくすための最終検査作業をよりうまく行えるようになった。

3DRは施工チームと連携し、Site Scanを使って頻繁に画像をキャプチャし、マップ上のPC鋼材と鉄鋼の位置を計算した。その後、オリジナルの青写真にオーバーレイし、事前の計画と現在の配置を照らし合わせられるようにした。

PC鋼材の位置をSite Scan Managerでオーバーレイする

2. 打設後のPC鋼材の位置を記録

このように、現場ではコンクリートにドリルで穴を空けたり、くり抜かなければいけない可能性もある。空撮データの2つ目の用途となるのはこの作業に関するものだ。つまり、PC鋼材の状態を記録し、打設が終わった後の参考にするのだ。空撮データを記録することによって、GPRなどの計測作業をする必要がなくなる。WEST Buildersは詳細な高解像度画像をキャプチャし、それによって簡単にPC鋼材の位置を記録しているため、どこに穴を空けるべきかを明確に把握できる。 Site Scanで撮影した画像は設計図や施工図にオーバーレイすることもでき、現場での手違いや作業忘れを減らすことにもつながる。

大幅な経費の削減と有用な空撮データ

コンクリート工事にドローンを導入して成果を上げる

有用で役に立つ空撮データを定期的に収集することで、West Buildersは検査プロセスを単純化し、効率を上げた。今ではドリルで穴を空ける際にPC鋼材を切断してしまう危険性を排除し、打設作業がより安全に行える。これによって重要な局面でのリスクを減少させ、工期全体での時間と経費の削減を実現することができた。

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